まず契約書と管理会社の連絡先を確認する
賃貸物件の給湯器は建物の設備で、通常は大家または管理会社が管理します。まず賃貸借契約書を開き、管理会社または大家の連絡先を確認してください。緊急時の連絡方法や休日・夜間の対応先も契約書に記載されていることが多いため、あわせて確認します。管理会社には修理の手配窓口が決まっている場合があり、その指示に従うのが費用負担のトラブルを防ぐ近道です。
連絡時に伝える情報をそろえる
管理会社へ電話する前に、以下を用意します。
- 給湯器本体のラベルに書かれたメーカー名・型番
- 症状(お湯が出ない・水しか出ない・途中で止まる)
- リモコンに表示されたエラーコード
- 物件名・部屋番号・契約者名
型番とエラー表示をそのまま伝えると、原因の見当をつけやすくなります。不明な場合は、契約書の控えを持ったまま管理会社へ確認してください。
自分で確認できる範囲
修理を依頼する前に、入居者でも安全に確認できる項目があります。
- リモコンの電池切れ(表示が消えている場合)
- 給湯器の電源プラグ・ブレーカー
- ガスメーターの表示
これらで解決することもありますが、内部の分解やガス配管の作業には資格が必要なものが含まれるため、手を加えないでください。ガスメーターに異常表示があれば、そのまま管理会社へ連絡します。
勝手に業者へ依頼しない理由
自分で修理業者を手配すると、費用負担をめぐって管理会社や大家とトラブルになることがあります。修理費は賃貸借契約・管理規約・故障原因により、大家負担と入居者負担に分かれるため、一律には言えません。経年劣化か入居者の過失かで判断が分かれることもあり、最終的な確認は契約書と管理会社によります。先に管理会社へ連絡し、指示を仰ぎましょう。
写真・動画で記録する
故障箇所の写真・動画とエラー表示を記録しておくと、連絡時の説明や後の費用確認に役立ちます。修理前に症状が出た日時や、水・お湯の出方の変化を時系列で控えておくと、原因の説明がスムーズになります。あわせて、火災保険・家財保険の内容も確認しておくと安心です。
まとめ
給湯器が止まったら、契約書で連絡先を確認し、型番・症状をそろえて管理会社へ連絡します。費用負担は契約書と原因によります。ガス・電気の作業は素人が行わず、管理会社の指示に従いましょう。